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愛犬の狂犬病対策、病院での注射は必要？知っておきたいアレコレ
犬の飼い主は、年1回狂犬病の予防注射をしなければなりません。しかし、狂犬病予防はなぜ必要なのかイマイチ納得できてないけど、なんとなく受けに行っているという方もいらっしゃるのではないでしょうか。
今回は狂犬病予防注射の必要性や受け方、受ける時期などについてまとめたので、初めて受けるという人も2回目以降だという人も参考にしてみてください。
狂犬病って何？予防注射は必要なの？
春になると、わんちゃんを動物病院に連れて行く機会も増えると思います。犬の体を健やかに保つためにワクチン接種なども重要ですが、忘れてはならないのが狂犬病の予防注射です。それでは、なぜ狂犬病の予防接種を受けなくてはならないのでしょうか？
狂犬病予防接種は犬の飼い主さんの義務
狂犬病の予防注射は基本的に犬を飼う人に義務付けられているもので、わんちゃんがいる家庭では1匹ずつ毎年1回、必ず受けさせなければなりません。これは狂犬病予防法で定められている飼い主さんの義務ですが、かわいい愛犬を守るためだけではなく、飼い主さん自身や周囲の人を守るためにつくられた法律なのです。
狂犬病は「犬」という字がついているだけあって、犬の病気というイメージが強いですよね。しかし、狂犬病は犬だけの病気ではなく、人にも感染する病気なのです。狂犬病は感染者を凶暴にしてしまうため、愛犬が感染すると飼い主さんや周囲の人や犬に噛み付いて、感染を拡大しまうことがあるので注意が必要です。
狂犬病は、一度発症してしまうと人が助かる見込みはほとんどなく、犬に関しては致死率100%の病気です。日本では馴染みがない病気ですが世界的にはかなり広まっていて、毎年55,000人以上もの人が死亡しているとされてます。そのうち31,000人はアジア人ですで、現在発症がないのはオーストラリアや日本などの一部の国だけとされています。
日本では狂犬病の予防策を徹底しているので近代では狂犬病の発症がなく、この状態を維持するためにも「飼い犬の登録」と「年1回の狂犬病予防注射」が義務付けられているのです。また注射を済ませた犬には、注射済票を装着しなければなりません。
狂犬病は日本でいつ起きてもおかしくない！？
狂犬病は昭和32年以降、日本での発生は確認されていません。これは国が狂犬病予防法に基づいて対策を徹底しているからです。また、日本は島国で周りを海で囲まれているため外国の犬が入ってくるのが困難となっており、さらに輸出入時の検疫を徹底しているのも狂犬病発生率の低さの理由と言えるでしょう。
だからと言って狂犬病を楽観視していいというものではありません。現在では交通も便利になり、さまざまな国から日本を訪れる人も多くなっています。輸出入時の検疫も徹底されてはいますが、残念なことに密輸入をする人もいますし、航海中の船舶にいた動物が逃げ出して日本国内に入ってくる場合もあります。同じ島国である台湾では2013年にイタチアナグマの狂犬病発症が確認されているので、日本も他人事にはできません。
何かがきっかけで狂犬病に感染した動物が日本国内に侵入してしまうと、日本でも一気に狂犬病が蔓延してしまう恐れがあります。たしかに現在の日本で狂犬病に感染する確率は低いのですが、もしもの時に備えて徹底した狂犬病予防た重要なのです。
狂犬病予防法に違反すると罰金が課せられる
狂犬病の予防注射は毎年春に実施されており、犬を1匹でも飼っている人にはその接種が義務として課せられています。「面倒だからスルーしたい」という人もいるかもしれませんが、これは飼い主の義務として、狂犬病予防法に定められているので、必ず行わなければなりません。
もし年に1回の狂犬病予防注射を無視したり、拒んだりした場合には、20万円以下の罰金が科せられることになるので気をつけましょう。また、ドッグランやペットサロンでは狂犬病予防注射を接種していない犬は、入場や預かり、トリミングなどを拒否されることもありますので、狂犬病予防法を違反しても何も良いことはないでしょう。
狂犬病予防注射を受けるには？
狂犬病の予防注射は飼い主の義務だと紹介してきましたが、初めてわんちゃんを飼う場合はどうやって受ければいいのかよくわからないということもあるでしょう。
狂犬病予防注射を受ける際には、どのような準備をすればいいのでしょうか。
初めて予防接種を受ける子犬の場合
生後91日以上の子犬を飼い始めた飼い主さんは、子犬を受け取ってから30日以内に自治体へ飼い犬の登録を行い、その上で狂犬病予防注射を受けさせる義務があります。
地域によっては動物病院で狂犬病予防注射を受ける際に、飼い犬登録の書類を発行してくれる場合もあります。役場などまで取りに行かなければならないのか、動物病院で受け取ることができるのかは地域によって異なりますので、詳しくは自治体やお近くの動物病院に問い合わせてみると良いでしょう。
また、子犬の場合は生後しばらくすると母犬の抗体の効力が失われ始める為、3回にわたって混合ワクチンを打つ必要があります。混合ワクチンと狂犬病予防注射は同時に受けることができないため、基本的には混合ワクチンのプログラムが終了した後に狂犬病予防接種を行います。
狂犬病予防摂取が2回目以降の場合
犬のワクチンや狂犬病注射は1回打てばいいというものではなく、1年に1回必ず接種させなければなりません。狂犬病予防法で定められていますので、必ず毎年摂取するようにしましょう。
2年目以降の狂犬病予防接種は基本的に4～6月と時期が決まっているので、この時期に予定を合わせて忘れずに受けさせることが大切です。時期になると狂犬病予防注射の案内が自治体から届くので忘れていても思い出すことが多いと思います。
もし、治療中の病気の影響で狂犬病予防接種を受けられないのであれば、かかりつけの動物病院にて『狂犬病予防注射猶予証明書』を発行してもらわないといけません。ただし、猶予証明書をもらっていたとしても、病気が完治したら予防接種を受けなければいけませんので「狂犬病予防注射を受けなくてもいい」という証明ではないという点に注意しましょう。
狂犬病予防注射にかかる費用の目安は？
狂犬病の予防注射は医療行為なので、お金がかかります。ただ、ワクチン接種のように高額というわけではなく、基本的には安価で済むのでそこまで負担になることはないでしょう。
費用に関しては自治体や動物病院などにもよって異なりますが、基本的に注射の料金は3,000円前後です。
さらに、注射済票の交付手数料が550円かかるので、トータルで3,500円程度が目安の金額になります。
また、同時に飼い犬登録を行う場合はさらに3,000円かかり、動物病院で併せて健康診断もしてもらうのであれば、別途で診察料や検査料などがかかる場合があり、上記の価格にプラスでお金がかかることがあるので注意が必要です。
狂犬病予防注射を受けられる場所は？
狂犬病の予防接種を受ける場合には2通りの方法があります。
一つは市役所などで自治体が行っている集団予防注射です。流れ作業で複数の獣医師さんがスピーディーに注射をしてくれるので、早く済ませたいという人方におすすめです。
一方、全国の動物病院で受けられる方法もあり、丁寧に診察等してもらえるので愛犬の健康状態をチェックをすることもできます。ただし、体調不良の患者さんも多く来院されるため、かなり時間がかかってしまう場合もあります。
なお、注意しなければならないのが注射済票の交付についてです。集団予防接種を受ける際はその場で注射済票が交付されるので特に申請などの手続きは必要ありませんが、動物病院で受ける場合には手続きが必要になる場合があります。
医師から注射済証を受け取って、それを自治体の窓口に持って行って申請しないと注射済票がもらえない場合もありありますので気をつけましょう。病院が役所に申請して、注射済票の交付を代理で行ってくれる場合もあるので、あらかじめ周辺の病院に確認してみることをおすすめします。
まとめ
狂犬病の予防注射は任意で行うものではなく、飼い主に課せられた義務なのでしっかりと行うことが大切です。狂犬病は発症すると致死率100%の危険な病気なので、徹底した予防を行わなければなりません。
日本では狂犬病予防法が作られて施行されてから、国内での感染は確認されていませんが、これはしっかりと毎年愛犬に予防注射を受けさせている飼い主さんたちのの意識の賜物です。「狂犬病なんて関係ない」と思って予防接種をしない方が増えてしまった場合、1匹でも感染してしまうとあっという間に拡大してしまう可能性があります。
ルールをしっかり守ることが、飼い主と愛犬の幸せな日々を守ることになるので、毎年1回の狂犬病予防注射をしっかりと行うようにしてくださいね。
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